看護教育の臨地実習、「実習領域を選択制に」との声も（医療介護ＣＢニュース）

　厚生労働省は5月17日、「看護教育の内容と方法に関する検討会」(座長=小山眞理子・神奈川県立保健福祉大教授)を開き、看護教育における臨地実習の在り方について議論した。委員からは、現在の過密なカリキュラムで効率的な実習は難しいとの不満も聞かれ、実習領域を選択制にすべきとの声も上がった。同検討会では今後、今回の議論を踏まえ、保健師、助産師、看護師の各ワーキンググループで引き続き協議する。

　この日は、2008年度に厚労省の研究班が実施したシミュレーション教育に関する研究について、同班の山内豊明委員(名大医学部教授)から説明を受けた。
　シミュレーターを用いた呼吸音と心音聴取の教育効果を同班が検証した結果、いずれも有効性が確認されたが、短時間での効果は得られなかった。シミュレーション教育ついては、講義、演習、実習をつなげ、実習で扱うことが難しい技術を学べる効率的な方法の一つとする一方、高額な機器の購入費用や操作方法の習得などをデメリットとした。山内委員は「落ち着いた時間の中で条件をきちんと把握できるためなのか。突然起こったことへの方向性を見抜くためなのか。色んなシナリオがある」と述べ、さまざまな目的でシミュレーション教育を行えるとした。

　その後の意見交換で、今回から検討会に入った藤川謙二委員(日本医師会常任理事)は、「五感を鍛える訓練で、シミュレーションは非常に大切」と評価。シミュレーターが高額であることから、各都道府県医師会では機器の貸し出しを行っているとし、「(看護学校の)教務のレベルでITに弱い人が多い。教員に学生が教えている実態もある」と問題提起した。
　一方、千葉はるみ委員(全国社会保険協会連合会看護部長)は、「シミュレーションや模型などを使って事前学習をきちんとしないと、実習から学ぶことができないのではないか」と指摘。教育を行う施設と実習場所が離れていることが多い現状を説明し、学習環境を整備する必要性を訴えた。

　また、菱沼典子委員(聖路加看護大看護学部長)は臨地実習の在り方について、「今の単位の組み方で実習を回すようなやり方は限界がある」とした上で、「(実習の領域を)もう少し選択にしてもよいのではないか」と提案した。


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